工期短縮が逆に赤字になるケース

こんにちは！転職博士です。

建設工事における工程管理は、指揮・監督を務める現場技術者の重要な仕事の一つです。

工期を短縮できれば工事全体のコストを下げられるため、1日でも早く工事を完成させたいと考えるのは自然なことでしょう。

しかし、工期を短縮できたとしても、赤字になるケースがあることを知っていますか？

今回の記事では、工期短縮がなぜ赤字につながるのか、現場で起こりやすいケースをもとに解説します。

工程管理だけでなく施工管理全体に影響するため、ぜひ参考にしてみてくださいね！

ケース1：人件費が増える

工期短縮でもっとも影響を受けやすいのが人件費です。

工期短縮のために作業員を増員したり、残業や休日出勤を増やしたりすると、人件費は一気に上がります。

また、作業員を急きょ手配したり、単価交渉ができないまま作業に入ったりすることもあるため、コスト増につながりやすいでしょう。

作業人員を増やせば、作業スピードは上がるかもしれません。

しかし、工事の売上は変わらないにもかかわらず、人件費だけが増えてしまうリスクもあります。

人件費の増加により工事費の原価率が悪化するため、利益を確保できるかを考慮することが大切です。

ケース2：資材・機材コストが増加する

工期を短縮すると、資材や機材のコストが増加しやすいのも特徴です。

即納対応によって資材単価が上がったり、一括手配によって運搬費や保管費が増えたりすることもあるでしょう。

また、短期間に集中して建設機械や仮設材をレンタルすることもあります。

工事前の見積もり段階では、工期短縮による資材・機材コストが見えにくく、実際に発注して利益が出ないとわかることもあります。

工期を詰める際は、資材や機材の調達条件まで含めて検討することも重要です。

ケース3：手戻りが発生する

工期短縮を優先するあまり、施工品質が不安定になり、手戻りが発生するケースもあります。

作業員同士の情報共有が追いつかなかったり、品質の確認や簡略化されたりすると、ミスや施工不良が発生しやすくなります。

一度手戻りが起きれば、解体や再施工が必要となることもあるでしょう。

解体や再施工を行う場合は、必要以上に材料費や人件費がかかり、コストが一気に増えてしまいます。

手戻りの発生により予定よりも時間もお金もかかることは、工期短縮が赤字につながる典型例です。

まとめ

今回は、工期短縮が逆に赤字になるケースを3つ厳選して紹介しました。

工期短縮によって「人件費の増加」「資材・機材コストの増加」「手戻りの発生」が起こることもあり、赤字になることもあります。

工程を詰めるためには、採算を保ったまま工期を縮められるかという視点を持つことが大切です。

工事の利益を確保するために、コスト増のリスクがどこにあるのかを整理し、無理のない計画を立てましょう。