津波や台風で建物が損傷した場合に保険は使える？

こんにちは！転職博士です。

台風や集中豪雨などの自然災害が多い日本では、建物が被害を受ける可能性はゼロとは言い切れません。

もし自宅などの建物が損傷した場合に「保険って使えるの？」と不安になりますよね。

今回の記事では、津波や台風などで建物が損傷した場合、保険が使えるのかどうかを解説します。

災害時に使える保険の基礎についても解説するので、災害時に慌てないためにもチェックしてみてくださいね！

津波や台風による建物の損傷で使える保険

津波や台風により建物が損傷したときに使える保険はあります。

結論からいうと、災害時に建物の修理などに使える保険は、大きくわけて次の3種類です。

災害の種類	使える保険
台風・豪雨・洪水・強風	火災保険
雹・落雷	火災保険
津波	地震保険
地震・噴火	地震保険
土砂崩れ	火災保険または地震保険（状況によって異なる）

上表の通り、台風・豪雨・雹・落雷による建物の損傷は、火災保険で補償されるということが多いのが特徴です。

たとえば、屋根の破損や外壁の剥がれ、窓ガラスの破損などが典型的な補償例といえます。

しかし、津波は地震が原因で発生する水害とされるため、火災保険では補償されず地震保険の加入が必要です。

さらに、災害時は複数の損傷が同時に起こることも多く、何が原因で建物が損傷したのかを判断するのが難しいこともあります。

「台風で屋根が飛んだ後、建物に雨が入り込んで内部が濡れた」「地震で弱った建物が台風の被害を受けた」など、原因を明らかにするために実施されるのが建設技術者による現地調査です。

建設技術者による現地調査の結果、保険の申請時に必要な証拠を提示できるようになります。

建設技術者は、災害復旧に欠かせない存在といえますね。

建物の現地調査を実施する建設技術者とは

津波や台風などの災害で建物が損傷した場合、保険を適用するためには被害状況を正しく判断する専門家である建設技術者が欠かせません。

主に、以下のような資格を持った建設技術者が、建物の現地調査を実施しています。

【建物の現地調査を実施する建設技術者（例）】

• 建築士（1級・2級）
• 建築施工管理技士
• 建築設備士
• 住宅診断士（ホームインスペクター）

被災した住民にとっては「建物の損傷に保険が使えるのか」「建物の修理に必要な金額はどのくらいか」など、不安に感じることが多いはずです。

まずは、建設技術者が建物の現地調査を実施して被害状況を把握し、適用する保険の種類や保険会社への書類をまとめることで、災害復旧の後押しにつながります。

近年は津波や台風などの災害に備えて、建物調査を実施できる建設技術者の需要が高まっています。

建設業界には、社会貢献性の高さが魅力の仕事が数多くあるとわかりますね。

まとめ

今回は、津波や台風などで建物が損傷した場合、保険が使えるのかどうかを解説しました。

津波や台風により建物が損傷したら、使える保険があります。

ただし、災害の種類によって適用できる保険が異なる点に注意が必要です。

災害時に複数の損傷が同時に起こることもあるため、建設技術者による現地調査が欠かせません。

災害が多い国としても有名な日本だからこそ、建設技術者が果たす役割は大きいといえますね。